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・海外赴任することになったんだけど、家族帯同にするか単身にするか悩んでいる。
・それぞれのメリット、デメリットを知った上で判断したい
そんな悩みを抱えている方の為の記事です。
筆者である すてっぷらくだは、、、
- 毎年何人も海外に駐在派遣をする総合商社で10年以上働いており、
- 自身も5年の海外駐在を行っている商社マン兼ブロガー
以上の経験を持っていますので、悩める皆さんに少なからずアドバイスできるかと思いますので、是非参考にしていただけ場と思います。
海外赴任は人生の大きなターニングポイント
海外展開を行っている企業で働いていると、海外赴任の辞令をもらうことがあったりします。
その際、本人が既婚者であった場合、家族帯同にするか、単身赴任にするか考える必要があります。
どちらも良し・悪しがあり、絶対的な解はないのですが、少なくとも海外赴任は人生の大きなターニングポイントになることは間違いありません。
それぞれのメリットやデメリットを理解した上で、後悔のない判断のお手伝いができるよう、解説していきます。
家族帯同・単身の割合は？
海外駐在者やその家族向けの情報サイト、「駐在ファミリーカフェ」の情報では、2019年に実施した海外赴任先での家族形態の調査では、回答者の84%が家族帯同したと回答しています。
やはり家族はできるだけ一緒にいた方が良いという判断をされた方が多いようです。
また、年齢別の傾向では、年齢を重ねるほど、単身赴任率が高まっている傾向があるようです。
おそらく子供が中・高・大学の受験など、様々な家族のイベントの理由で単身率が高まると想像できます。
ちなみに、すてっぷらくだは5年の海外駐在生活で、3年は家族帯同・2年は単身赴任でどちらも経験しているよ。
赴任者本人と家族が話し合って決めること
冒頭にお話しした通り、海外赴任は本人、そして家族における人生の大きなターニングポイントになります。
なので、まずお伝えしたいことは焦らず、しっかり情報を集めながら、家族と話し合って決めてください。
本サイトで、家族帯同と単身赴任のメリット、デメリットを説明していきたいと思いますが、それらの要因の影響度は、同然ながら千差万別です。また、赴任先の国・地域の外部的要因にも左右されますよね。
10家族あれば10家族通りのあり方が存在するのが同然なので、どのメリット、デメリットの要因がそれぞれの家族にとって重要度が高いのか、見極めながら判断をしていただければと思います。
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家族帯同・単身のメリット・デメリット
仕事面
当たり前の話ですが、海外赴任者は、”海外で生活しながら海外で働きます”。
海外駐在員は、何らかのミッションを会社からもらい、それを遂行していく必要があります。
その中で、一緒に働く同僚のほとんどがその現地の方でしょうし、文化上の価値観、考え方の違いが出てきます。
その違いを受け止めながら仕事を行うためのエネルギーは、実際に体験しないと分からない感覚かもしれません。
家族だって同じです。
家族も慣れない異国の地で新しい生活をしなければならなく、言語、医療、人間関係、子供の教育等で悩まれる親御さんも多いようです。
なので家族帯同の場合、海外駐在者は家族のサポートも仕事とは並行しながら行っていく必要があるため、その分仕事に集中することができない可能性があります。
その為、会社によって制度は変わりますが、まずは海外赴任者がその国での生活・仕事に慣れてもらう必要があるので、赴任から数カ月は原則単身赴任という会社も多いようです。
生活環境が日本と比べ厳しく、勤務時間がどうしても長くなりがち、というご家庭であれば、思い切って単身赴任を選ぶという選択肢もあるかもしれません。
メンタル面
家族のサポートを受けることができる
上述しましたが、一緒に働く同僚のほとんどがその現地の方で、文化上の価値観、考え方の違いが出てきます。言語、食生活、交友関係でも悩みを抱える方も多いようです。
それらの影響で、心身の調子を崩す海外駐在者はとても多いです。
体調不良やメンタルヘルス不調は仕事のパフォーマンスに大きな影響を及ぼすため、企業側としても不安なポイントです。
すてっぷらくだの駐在同期でも、悲しいことに数名メンタルに不調をきたし、早期帰任された人がいたよ。。。
その為、海外赴任する本人にとっても企業側にとっても、家族帯同で一緒に暮らせることによって生活面・精神面でのサポートを受けられることは、とても大きなメリットとなります。
家族のメンタルケアも必要
海外で生活するというのは、帯同家族も同じ条件です。
家族が現地の言葉、もしくは英語を話せなかったり、海外生活に対して抵抗感を感じる場合、どうしても家族が抱えるストレスも大きくなりがちです。
そうすると、不満を吐き出されて口論になったりなどの事態が想定されますので、お互いがサポートし合うというのが理想の状態なのかもしれません。
子女教育面
現地ならではの日本人学校、インタースクールで学ぶことができる
家族帯同で海外赴任する場合、不安を抱える大きなものの一つに「子供の教育」があります。
一方、「子供にインタースクールの教育を受けさせて、国際的な人に育ってほしい」と思う方にとっては、メリットにもなるかもしれません。
大事なのは、赴任先の学校事情がどのようになっているのか、日本人学校があるのか、インター校があるのかなど、赴任前にインターネットや、先輩赴任者からの情報を入手して、検討した上で判断することだと思います。
より子供の学校選びを調べたい方は、参考として、家庭教師のサクシードHP、「【海外赴任・海外駐在】子どもの学校どうする？｜日本人学校・現地校・インター校・選び方、さまざまな観点でご紹介」を紹介いたします。
単身の際は、子供と接する時間が短いことへの影響に注意
単身で海外赴任する場合、配偶者が子供の面倒を見る必要が出てきます。
そうすると必然的に赴任するほうの親は、子供との接点が著しく小さくなるため、子供への影響度が減少します。
ここで、筆者である すてっぷらくだの経験談をお話しします。
筆者は、5年間東南アジアに駐在していたのですが、内3年は妻と息子一人（赴任前時点で1歳）で家族帯同し、残り2年は単身生活を行いました。
理由としては、当時は新型コロナウィルスが猛威を振るっている時期で、「万が一の際、医療は日本で受けた方が良いから」という判断で妻と相談し、家族を日本に戻しています。
この判断自体は今も後悔はしていないのですが、想像していなかったのは子供への影響です。
2年間は殆ど子供と接していなかったので（ビデオ通話では、ほぼ毎日話していました）、その期間は妻が中心となって子供の世話をしていました。
妻は仕事も復職していたので、この2年間の妻の頑張りには頭が下がる思いですが、子供から見て、当然妻からの影響が相対的に大きくなります。
2年間後の筆者が海外から帰任し、家族と接する時間が増えて気づくのですが、息子の言葉や仕草に女性的な行動が多く感じられるようになりました。
帰任後数年たった今では、あまりその影響もなくなったかなとは思っていますが、特に子供が小さく、人格形成最中の年齢では、単身赴任を行うデメリットは大きいのかもしれません。
※あくまで単身赴任による影響を伝えているもので、ジェンダーフリーの思想を否定するものではありません
手当面
最後に手当面をお話しします。
単身赴任、家族帯同どちらもそれに応じた手当があり、金額や種類は会社の規定次第ではありますが、今回は、サークレイズ株式会社HP、海外赴任者の家族帯同のメリットや是非、帯同手当などについて解説を参照し、代表的なものを紹介いたします。
帯同家族手当
家族帯同する場合に支給する手当です。海外基本給に含まれる場合や別払いの場合もあります。
また、海外で生活する住まいの予算額も増加する場合があります。
子女教育手当
就学中の子どもが帯同する場合に、教育費補助として支給します。
国家公務員の場合は、子女教育手当は必須のようですが、民間企業の場合は義務ではないため、帯同家族手当と同様、海外基本給に含める形での支給のケースもあるようです。
単身赴任手当・留守宅手当
単身赴任する場合に支給する手当です。
海外の赴任者と、国内の家族とが分かれて暮らすことによる住居費や生活費、また心身負担への補填を目的として、支給します。
まとめ 家族帯同・単身赴任それぞれのメリット・デメリット
海外で働くことは、チャレンジングで楽しいことも山ほどあります。
ただ、それは家族という基盤がしっかり安定している上で成り立つものなので、家族帯同・単身赴任どちらを選択するにおいても、後悔のないように十分に検討を行ったうえで、最高の海外駐在生活をおくってください！
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